震災後、住まい選びは安全重視に

さて、3.11震災後、住まい選びはどう変わったのか？　震災1カ月後（4月上旬）に実施された２つのアンケート結果から、住まい選びの意識変化を見ていこう。

■安心・安全のために耐震性を重視

（株）長谷工アーベストが実施したWEBアンケート（2011年4月4日～10日実施、首都圏居住者対象、有効回答2660件）によると、「安全・安心に住まうことへの意識が高まった」（非常に高まった45％、やや高まった45％）という回答が9割に達している（図1参照）。
では、安全・安心に住まうために住宅で重要なことは何かを尋ねたら、「耐震性能等の建物構造」という回答が群を抜いて高く、91％であった（図2参照）。そこで、「建物の耐震性」を重視する意識の変化を調べたところ、「非常に重視する」という回答が2010年11月の調査結果では51％であるのに対し、今回は63％と12ポイントもアップしていることが分かった。このことから「東日本大震災により、住宅の耐震性など安全面についての重要性を再認識されている様子が窺える」と分析している。

■勤務先や実家に近いエリアを重視
一方、（株）読売広告社都市生活研究所が実施した「3.11震災後の住まい選び意識調査」（2011年4月9日～11日実施、首都圏に住むマンション購入意向がある人対象、有効回答150件）によると、「今後、積極的に検討したいマンションの立地特性」については、「勤務先や子どもの学校に近いエリア」（64.7％）、「実家や親族宅に近いエリア」（60.7％）、「古くからの街並みが残るエリア」（50.0％）が上位を占めた（図3参照）。これらは、「震災前、検討したいと考えていた立地特性」と比べると、25～31ポイントアップしており、東日本大震災の影響により「コミュニティとのつながりを保ちたい表れと解釈できる」と分析している。

■災害に強い住まいを手に入れるには？
これらの調査結果から、首都圏居住者は、いつ遭遇するかは分からない災害や都市機能の喪失に対する自衛策として、立地や建物の耐震性に対する意識が変化したことが分かる。

では、災害に遭っても損壊が少ないマイホームを手に入れるには、どうしたらよいのだろうか？　まず、選んだ土地の災害による被害予測について理解しておくことが重要だ。各自治体で、各種の自然災害による被害を予測し、その被害範囲を地図上に示した「ハザードマップ」を公開している。住もうと思っている土地の被害程度をあらかじめ把握することで、災害に備えた家づくりになっているかを検討することができる。ハザードマップは、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」でも閲覧できるので、参考になるだろう。

また、耐震性については、「新耐震基準」の住宅なら大きな被害はないといわれている。建築基準法の耐震基準は1981年6月に抜本的に改正され、この基準を「新耐震基準」という。これ以降に建築確認が承認された住宅が該当するが、中古住宅の場合は建築確認日を確認できる物件が少ないので、建築期間を考慮して1983年以降に竣工した住宅というのがひとつの目安になるだろう。それより古い住宅であっても、耐震診断で耐震性が認められていたり、耐震補強を実施していたりすれば問題ないものも多い。

○長谷工アーベストの調査結果（リソース）
http://www.haseko.co.jp/hc/news/2011/0502.html
○読売広告社都市生活研究所の調査結果（リソース）
http://www.yomiko.co.jp/news/110428.html
○国土交通省ハザードマップポータルサイト
http://disapotal.gsi.go.jp/