震災後は安全・節電意識が高まる各種アンケート調査で浮き彫りに

11年06月29日

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エネルギー供給への関心も高まる傾向: 　東日本大震災後は人々の安全志向や節電志向が強まっていることが、電通総研の意識調査で分かった。震災の１カ月後に行われた調査によると、「安全性への対策をしたい」が8割、「節電や節水の工夫を生活に採り入れたい」が7割に達した。「エネルギー生産・供給体制への関心をもちたい」も７割近い回答だ。
LED電球やエコ家電自家発電にも注目集まる: 　一方、カウネットが働く女性を対象に行った調査では、今後の省エネ＆エコ活動について、「購入する家電はLED電球やエコ家電」が7割、「自家発電など新しい技術を採り入れたい」が６割を占めた。具体的な活動としては、「電気をこまめに消す」（9割）、「使わない電化製品はコンセントから抜く」（7割）などが目立つ。
　最近はマンションでもLED電球や太陽光発電を採り入れる物件が増えているが、今後も加速しそうだ。